商社株上げを予想

株価は、引き続き強そうです。ディフェンシブ→シクリカルの流れは続いています。

シクリカルは、機械、自動車などだいぶ上がってバリュエーションが高くなってきたので、残るは、商社です。基本的には、世界中で、お金がジャブジャブですので、インフレストーリーです。

【経済コラム】フランス人の睡眠と成功する投資との関係
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　−Ｍ・リン2009-05-12
　５月12日（ブルームバーグ）：強気相場の始まりが分かれば大もうけできることは、賢い投資家なら誰もが知っている。 残念ながら問題はそれが簡単でないということだ。それなら国民性に基づく一般的な傾向に即した投資を選ぶのが最善の策かもしれない。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が先週発表した加盟30カ国の社会的風潮に関するリポートが間接的に役に立つ。 将来に向けて大きくもうけるために今やらなければならない投資は何か？次の８つのセクターを検討してほしい。

フランスのコーヒー業界：フランス人の平均睡眠時間は９時間と、加盟30カ国で最長（米国人は２位）。国際競争社会では、勤務時間が長くなるのに合わせて、フランス人も他の国民並みに目を覚ましていることを強いられるだろう。そのために必要なのはコーヒーだ。
イタリアの有料スポーツ放送業界：イタリアではフェミニズムの本流が到来してから30年を経た今も、男性の娯楽の時間が女性よりも80分長い。男性があまり家事をしないことがその理由だ。（この80分に、冷蔵庫にビールを準備する数分を足せば、サッカーの試合時間と同じになるはずだ）。ＡＣミラン（イタリアのプロサッカーリーグ「セリアＡ」のチーム）の試合を放送するビジネスは、今後も長年にわたって素晴らしい商売として存続しそうだ。
決して変わらぬ習慣 フィンランドのハイテク業界：欧州で最も成功したテクノロジー企業、携帯電話機メーカーのノキアがフィンランドの企業である事実は、運命のいたずらと思えるかもしれない。だが考え直してみよう。フィンランド人は世界でも最も賢い国民だ。フィンランドの学生は数学と科学のテストの成績で韓国を抑えて首位に立った。賢い国民がつくる企業もまた賢い。
英国の警報装置業界：英国では景気が悪化して失業率が上昇するなかで、犯罪の減少は今後あまり見込めない。ティーンエージャーの少年の10％は、学校にも職場にも行かず訓練も受けていない。これはＯＥＣＤ加盟国でイタリアに次ぐ２番目の高さだ。飲酒が常習化している13−15歳の少女の割合は３人に１人と、世界で最も高い。少年のアルコール消費量はデンマークに次いで２位だ。そんな数字を見れば犯罪が増加しても不思議はない。警報やドアロック、防犯カメラの需要は強まるだろう。
米国のファストフード業界：オバマ大統領は米国人のイメージアップに取り組んでいるかもしれないが、世の中には決して変わらないこともある。典型的な米国人はなるべく短期間になるべく多くのカロリーを摂取する食生活を変えていないようだ。米国人が食事にかける時間は１日あたり75分で、これより短いのはカナダ人とメキシコ人だけだ。一方で肥満率は最も高い。ハンバーガーやフライドポテト、ピザやアイスクリームを食べ続ければ、この状態は続くだろう。肥満防止キャンペーンもどこ吹く風。ファストフード業界は株主に健やかな未来を約束してくれる。消費者にはそうでないとしてもだ。 　　　　　　　　　

豊かになる国とそうでない国 ポルトガルの飲料業界：ポルトガルと聞くと、大抵の人は日差しや海岸が豊かで、偉大なサッカー選手に恵まれた陽気な国を思い浮かべるかもしれない。しかし現実はそうではない。ポルトガル人の生活状況は年を追うごとに悪化している。ハンガリー人やカナダ人、米国人も同じだ。
一方、トルコを筆頭に逆に生活の満足度が高まっている国もある。生活の悪化とアルコールの消費量は比例するため、一部のビールメーカーに投資するのは得策だろう。
オーストリアのたばこ業界：アングロサクソンの世界では、喫煙は減少の一途をたどっているか、少なくとも途上国に限定される習慣という通説がある。しかし、それは間違いだ。オーストリアのティーンエージャーの喫煙率はＯＥＣＤ加盟国で最も高い（15歳の少年が24％、15歳の少女が30％）。喫煙には中毒性があるため、30歳代から吸い始める人はいない。オーストリアのたばこ業界は今後長らく好調さを維持するだろう。若年の喫煙者が増えれば、将来90代で年金を受け取るオーストリア人は多くないと予想される。このため、年金基金にとっても好都合だ。
トルコの幼児保育業界：国が豊かになると、働く女性が増え、子供たちは保育サービスのお世話になる。その点でトルコはまだ遅れている。トルコで保育サービスを受けている３−５歳児の割合は全体の20％に満たない。ＯＥＣＤ加盟国の平均は73％だ。韓国とポーランドでもこの割合は非常に低い。トルコとポーランド、韓国の母親が他の先進国と同じように外で働くようになれば、幼児保育業界は大きく伸びるに違いない。
こうした社会的風潮の観察は、今後20年にわたって市場が変動するなかにあっても、投資ポートフォリオを良好な状態に保つのに役立つはずだ。
（リン氏は、ブルームバーグ・ニュースのコラムニストです。このコラムの内容は同氏自身の見解です）