リストラ後日談

今日、トイレで会った後輩との会話

「うちのデスク、7人中、4人首ですよ。確かにうちのデスクで、サブプライム組成してましたけど、さすがに、えーって感じですよ。」

「7人中4人？それは、厳しいな。そこまでいくと、もうギャグだね。。」

「そ、そうっすね。。。もうギャグっす・・・」

リストラ当日の夜、生き残りが確定して、帰る前の先輩との会話

「○○ー、帰る前に不穏なこと聞いちゃった♪」
「なんすか？」
「1月にもう一回リストラあるって！ははは」
「ははは・・・」

公的資金も入ったのだし、ボーナス無くせという論理も感情論もわかりますが・・・

ウォール街のボーナスは「減らすな、無くせ！」−米納税者の主張
2008-11-11【記者：Christine Harper】　

　11月11日（ブルームバーグ）：米政府による7000億ドル（約68兆5000億円）規模の金融業界救済を受けて、米納税者はウォール街の一部を保有した気分になっている。そして、納税者たちはウォール街のボーナスの「削減」を求めてはいない。求めているのは「撤廃」だ。 　
　61歳の退役軍人、ケン・カールソン氏は「私は何でも分かるとは言わないが常識はある。誰かに金を貸して、翌日にその人間が新車を買いに行くのは普通、見たくないものだ」と話す。「そもそも、金融機関救済に金など出すべきではなかった」と同氏は付け加えた。 　　
　米議会はゴールドマン・サックス・グループ、モルガン・スタンレー、シティグループなど最初の1250億ドルを受け取った金融機関の報酬について調査している。オバマ次期米大統領も当選後の最初の記者会見で金融機関救済に言及し、公的資金注入を受けた金融機関の経営陣が潤うことがないようにすると約束した。 　　業界の古手は、ボーナスをゼロにすれば優秀な人材を失うことになると警告する。のちにクレディ・スイス・グループに買収されるドナルドソン・ラフキン・アンド・ジェンレット（ＤＬＪ）の共同創業者だったダン・ラフキン氏は「ボーナスが正当で、投資銀行の利害にも一致するような場面があるものだ」として、「最良の人材にこそとどまってもらいたいわけだが、最良の人材には環境を問わず転職の機会がある」と説明した。 　
　金融機関は会計年度を通じて報酬準備金を積み立てていくが、今年の年度末賞与についての計画は明らかにしていない。賞与は通常、11月か12月に決定される。トップ経営陣の賞与が前年比で最大70％減少するとの見積もりもある。 　　引退した船乗りのパトリック・アモ氏（53）は「冷静な人間でも、今回の金融危機は大恐慌以来で最悪だと言っている。なのに、ボーナスを減らすだけとは信じられない」と言う。 　　　　　　　　　　　　　
　正当な報酬 　　ウォール街の伝統として、報酬の大半は年末の賞与の形で支払われる。８万−60万ドル（約780万−5870万円）程度の給与に比べ、何倍かの金額が賞与として支払われる。ゴールドマンは2007年度の賞与としてロイド・ブランクフェイン最高経営責任者（ＣＥＯ）に6790万ドル相当を支払った。同ＣＥＯの給与は60万ドル。同ＣＥＯに言わせれば、同年度のゴールドマンの業績は素晴らしかったので、これは正当な報酬だ。今年度はこれまでにゴールドマンの利益は前年同期比47％減少し、08年９−11月（第４四半期）は赤字と予想されている。株価は年初来67％下落。さらに、同社は政府から100億ドルを受け取っている。 　
　57歳の弁護士、Ｓ・ウッズ・ベネット氏は、公的資金注入を受けた会社の幹部は07年度分のボーナスの一部を政府に返すべきだと主張する。同氏は「部下や、場合によっては自分自身が金融市場をめちゃくちゃにした張本人」なのに、「ボーナスは当然の権利だという態度は許せない」と憤慨している。 　
　元米証券取引委員会（ＳＥＣ）委員長のアーサー・レビット氏は「ボーナスと退職金は米国民の注目の的となり、受け取る側は面目なくバツの悪い思いをするだろう」と言う。もう１人の57歳の弁護士、ジム・ビーチボード氏は「私の母は、自分に言えないような恥ずかしいことをしてはならないと言って私を育てたが、金融機関の幹部はボーナスについて母親に話したいと思うだろうか」と問い掛けた。

原題：Bonuses for Wall Street Should Go to Zero, U.S. Taxpayers Say